2017年1月20日金曜日

大卒女性のすがたの国際比較

 先日,ツイッターにて,「大卒有業者の正規職員率」のグラフを発信したところ,たくさんの方が見てくださいました。年齢を上がるにつれて,男女の乖離がどんどん大きくなっていく,同じ大卒といえど,女性はどんどん非正規に追いやられる・・・。この様が,見事なまでに描かれているためでしょう。
https://twitter.com/tmaita77/status/820566840237662208

 ここに,再掲しておきます。


 言わずもがな,結婚や出産,さらには介護などがネックになるため。女性のハイタレントの浪費ですが,これは日本の特徴なのか。社会学をやっている人間なら,こういう問いが出てきます。

 『世界価値観調査』にて,高等教育卒業の女性のフルタイム就業率を出せないことはないですが,年齢を統制すると,多くの国でサンプルが少なくなり,傾向が不安定になります。

 そこで何かいいデータはないかと探していたところ,OECDの国際学力調査「PISA 2012」にて,対象の15歳生徒に対し,母親の就業状態(地位)を尋ねていることに気づきました。カテゴリーは,①フルタイム就業,②パートタイム就業,③失業,④その他(主婦等),です。

 PISA調査は大規模調査ですので,サンプル数は全然大丈夫。日本は6千人超!なり。

 15歳生徒の母親ですから,そうですねえ,だいたい40歳くらいでしょうか。この問いの回答から,40歳くらいの既婚・子持ち女性のフルタイム就業率の国際比較ができます。学歴も訊いていますので,大卒の母親に限った比較も可能です。

 私は,63の国について15歳生徒の母親のフルタイム就業率を計算し,高い順に並べてみました。左は母親全体,右は大卒の母親に限ったデータです。下記サイトでのリモート集計によりますので,%値が粗い整数値であることをお許しください。
https://nces.ed.gov/surveys/international/ide/

 以下の表は,「母親がフルタイム就業」と答えた生徒の比率のランク表です。無回答や母親がいない生徒は分母から除いて率を出してます。


 まず左の全体をみると,日本は37%で,63か国中47位です。低いですねえ。色をつけた主要国の中では最下位です。

 しかるに大卒の母親に限ると順位はもっと下がり,57位まで落ち込みます。相対的な傾向ですが,高学歴の層に限ると,日本の女性の社会進出の遅れがいっそう際立ちます。他の社会に比して,女性のハイタレントが活用されていない,ということです。

 その分,パートや主婦が多いのですが,この部分も加味した,国際的な構造図を描いてみましょう。横軸にパート就業・主婦,縦軸にフルタイム就業の比率をとった座標上に,63の社会を位置づけてみました。大卒の母親のすがたの国際比較図です。「瑞」とは,スウェーデンをさします。


 2つの指標はほぼ表裏ですので「ナナメ」の配置ですが,左上は高学歴女性の社会進出が進んだ国で,右下はその逆です。斜線より下は,フルタイムよりパート・主婦が多い社会なり。

 日本は右下にあり,宗教的な理由で女性の社会進出が制限されている,イスラーム諸国と同レベルです。欧米の主要国から大きく外れています。

 まえに,『日経デュアル』の記事にて,30~40代女性全体のデータで,同じようなグラフを作ったことがありますが,そのグラフでは,日本はちょうど中ほどでした。しかし高学歴層に限ると,上図の通り,右下に位置してしまっている。女性の社会進出の制限は,高学歴層でとりわけ顕著であることになります。
http://dual.nikkei.co.jp/article.aspx?id=5728

 左上には,旧共産圏の社会が多いですね。これは,国民皆労働の伝統が強いためではないでしょうか。

 日本の女性の社会進出の制限はよく知られていますが,国際比較でみると,高学歴層でそれが顕著である。せっかくの女性のハイタレントを活用できないでいる社会。それがここでのファインディングです。

 こういうデータをみると,子ども期・青年期の教育よりも,待機児童対策やリカレント教育推進に資源を投じたほうがいいように思えてきますねえ。前者に力を入れたところで,そこで育てたマンパワーはどうせ活用されないのですから。

 これは冗談として,日本が相当の「ムダ」をしている社会であることは,間違いないように思えます。

2017年1月17日火曜日

訴状を提出

 本日、東京地裁に民事の訴状を出してきました。事件の詳細については書けませんが、裁判の初体験です。


 裁判というと、お金がかかるイメージがありますけど、それは弁護士を雇うからであって、自分でやるならば、全然そうではありません。

 今回の訴訟でいうと、訴状正本に貼った印紙代が1万3000円、民事予納金が6000円です。後者は、被告に訴状を送る郵送料などに充てるもので、余ったら戻ってきます。合計で、2万円にも達しませんでした。

 一番骨が折れるのは、訴状の作成ですが、訴状の書き方の手引き本はいろいろ出てますし、ネット上にもサンプルがゴロゴロ転がっています。それらを参考に、自分なりに認めてみました、枚数は、A4で3枚です。

 私は、三浦和義さんの『本人訴訟必勝マニュアル・弁護士いらず』太田出版(2007年)を主に参考にしました。本人訴訟で何度も勝訴した経験のある人物の著書で、訴状のお手本も多く載ってます。
http://www.ohtabooks.com/publish/2007/08/08203002.html

 訴状の記載事項については、以下の公的説明のサイトがいいでしょう。
http://www.courts.go.jp/saitama/saiban/tetuzuki/minji/

 これから、被告から答弁書が出され、法廷での口頭弁論という流れになるかと思います。結果はどうであれ、こういう経験ができることにワクワクしています。

 むろん、いきなり訴訟に踏み切ったのではなく、相手方との交渉の機会は持ちました。しかし残念ながら、問題解決の方途は見出せませんでした。そこでやむなく、法的措置をとった次第です。

 やってみると、裁判というのは簡単に起こせます。アメリカは訴訟社会で、ちょっとしたことでガンガン訴えるといいますが、裁判をやってもらうのは、納税者の国民の権利です。

 乱訴は感心しませんが、最終手段としてなら致し方ありません。私はいろいろトラブルを起こす人間ですが、問題解決のオプションが広がりました。結果は二の次で、実際に提訴を経験し、「自分でもできるんだ」という自信をつけるのが狙いです。

2017年1月14日土曜日

数学嗜好と数学学力

 先日,プレジデント・オンラインの記事にて,15歳生徒の数学嗜好スコアの国際比較をやってみました。数学嗜好を測る設問(8つ)への回答を合成して作ったスコアの平均値です。資料は,OECDの国際学力調査「PISA 2012」なり。
http://president.jp/articles/-/21065

 日本の生徒の平均スコアは最下位。世界で最も「数学ギライ」の国であることが分かってしまいました。対して,インドネシア,ペルー,メキシコといった発展途上国ではスコアは高くなっています。

 言わずもがな,このスコアの高低は,それぞれの社会の数学教育のレベルにもよるでしょう。日本では内容が高度ですが,途上国ではさにあらず。簡単な内容なので,多くの生徒は自信満々。数学嗜好と数学学力は別の次元の話で,後者は日本のほうがはるかに高くなっています。

 国際データにて,両者の相関図を描くと,逆相関の傾向になっています。


 左上は,高度な内容を課され,多くの生徒が自信を失っている社会。右下は,内容が平易で,生徒が自信を持てている社会。こんなふうに性格づけることができるでしょうか。

 個人単位の因果の話ではありませんが,社会レベルのデータでみた場合,数学を好む度合いと数学の現実の学力水準は,逆相関の関係にあります。シンガポールのように,両方が高い水準にある,好ましい社会もありますが。

 しかし,左上と右下の社会のどっちがいいのかしら。

 高度な内容を課して,全体として高い学力水準を実現していますが,多くの生徒が自信を剥奪されている。高度な理系学力を鍛えても,それを活かして理系職を希望する生徒が出てこない(とくに女子)。これが日本の現状でしょう。

 変動が激しい社会で重要なのは,新たなことを積極的に学んでいこうという「関心・意欲・態度」です。日本では,学力の「現在値」が高くても,将来での躍進可能性を示す「未来値」は低いのではないか。

 この問題ははっきり認識されており,次期学習指導要領の目玉である「アクティブ・ラーニング」は,後者を鍛えるための戦略であることは,言うまでもありません。

2017年1月13日金曜日

中年期からでも参入しやすい職業

 私は40歳ですが,今もらっている仕事だけで食えなくなったら,どうするか。美味しい賄いも出ることだし,H屋でアルバイトでもしようかしらん。

 ちゃんとした正規雇用の仕事に就こうとしたら,選択肢はかなり限られるでしょうね。如何せん,もう40歳ですので。

 私は教員免許状を持っていますが,たとえば,高校教員になれるチャンスはどれくらい開かれているか。厚労省の『賃金構造基本統計』では,「職種×年齢×経験年収」のクロス集計がなされています。短時間労働者を除く,一般労働者のデータです。ほぼ正規職員に近いとみてよいでしょう。

 2015年の同統計によると,経験年数0年(1年未満)の男性の高校教員は1300人。このうち,40歳以上の者は160人となっています。新米の教員のうち,40歳以上の割合は12.3%ですか。少ないですね。多いのは,大学を出て間もないピチピチの20代でしょう。

 しかしタクシー運転手の場合は違っていて,経験年数が1年に満たない男性の新米運転手のうち,40歳以上が84.2%も占めています。中年期からでも参入しやすい職業といえるでしょう。確かに,そんなイメージはあります。

 他の職業についても,同じ値を計算してみました。経験年数1年未満の男性新米労働者のうち,40歳以上の中高年の割合です。割り算のベースが100人に満たない職業は,分析対象から外しました。計算に使った数値は,下記サイトの表3から得ています。
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_toGL08020103_&tclassID=000001058843&cycleCode=0&requestSender=estat


 値が高い順に並べたランキング表です。トップは,自家用乗用自動車運転者で99.6%なり。この職業では,新米のほぼ全てが40歳以上です。いわゆる,お抱え運転手ですが,若い頃からの積み上げ(キャリア)は要しないでしょう。

 2位は大学教授ですが,教授昇進の年齢が大抵40歳以上であることによります。最近は,民間で長期のキャリアを積んだ社会人畑出身の教授も多くなっていますしね。

 守衛や用務員などは,定年後に始める人も多し。

 表の左上の職業は,中年期からでも比較的参入しやすい職業ですが,右下はその反対です。青色の職業は,新米のうち40歳以上は皆無。左官などは昔ながらの徒弟制で,若い頃からの「たたき上げ」がモノをいう伝統が生きているのでしょうか。

 40歳までニートだった者が,比較的就きやすい職業の目安になるでしょうか。新米の一般労働者(≒正規職員)のうち,40歳以上の中高年の割合を職業別に計算してみた結果でした。

2017年1月11日水曜日

著作物の使用条件

 先週の金曜,某出版社より,ニューズウィークWeb版に出した記事の図表を使わせてほしい,という連絡がきました。下記記事の図1「幼子の世話は,最初に誰がすべきか」です。
http://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2016/02/post-4532.php

 2月に刊行予定の新刊に使いたい,図表は原版を参考に新たに作り直すとのことでした。つまり,改変を施す,ということです。

 こういう依頼がくると喜ぶ人が多いのでしょうが,私はその逆です。またトラブルに巻き込まれ,嫌な思いをするのではないかと,憂鬱になります。

 私は,以下の3つの条件で使用を許諾すると返事しました。

 1)使用料をお支払いいただくこと。額は相談。
 2)事前に,該当箇所のゲラをお見せいただくこと。
 3)本が刊行されたら,一部お送りいただくこと。

 昨日,先方からリプがありました。「条件を検討した結果,許諾申請は取り下げる」とのことです。使用料をよこせだの,ゲラを見せろだの言ったので,不快に思ったのでしょう。

 しかるに,どれも当たり前の要求です。まず1)ですが,商業出版という営利事業に他人の著作物を使う場合は,使用料を払うのが普通です。

 先週発売された雑誌『プレジデント』に,私が計算した「職業別の時間給」のデータが転載されていますが,使用料はきっちりとお支払いいただきました。
https://twitter.com/tmaita77/status/818670778199613440

 学校の授業の教材に使うとか,入場料を徴収しない講演会の資料に使うとかの場合は,この限りではありません。こういう非営利の活動に使うというなら,使用料を請求したりはしません。しかし,営利目的の利用の場合は話が別です。

 2)の条件は,クレジット・出典の記載が適切であるかを確認するためです。先方の依頼メールに,「先生のお名前,記事名,媒体名を明記する」と書いてありましたが,私はゲラを見せていただくことにしています。

 先日,信じられない経験をしたからです。私が某Web誌に書いた記事を紙雑誌に転載したい,という依頼で,依頼のメールに「クレジット・出典を明記します」とありました。

 しかし,念のためゲラを見てみるとビックリ。クレジット表記が「舞田敏彦=文,A=図表作成」となっています。Aとはデザイナーで,私がエクセルで送った図表をちょっとアレンジしただけの人です。

 これでもって,このAという人があたかも図表の著作権者であるかのように書かれるとあっては,たまったものではありません。編集部に抗議して修正してもらいましたが,もしこのまま出版されていたら,大問題になっていたところです。ウェブなら修正ができますが,紙媒体の場合は取り返しがつきません。ゲラを確認して,本当によかったと思います。

 あとひとつ,ゲラを見せてもらう目的は,自分の著作物がどういう使われ方をするかを確認するためです。今回の依頼では,使用にあたって,原版を参考に先方が図表を新たに作り直す(=改変する)とのことでした。その改変が常軌を逸したものではないか,許容の範囲内か。これをゲラで確認したいというのは,著作権者の当然の思いでしょう。

 3)については,他人の著作物を使った作品を,一部謹呈するというのは当然のことです。

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 今回,転載許諾を申請してきた出版社さんには,こういう思いが伝わらなかったのでしょうね。私のメールの文面がぶっきら棒だったためかもしれませんけど・・・。

 図表の転載依頼をいただくことが結構ありますが,私がこういう考えの人間であることを,告知しておこうと思います。

2017年1月8日日曜日

231職業の学歴水準スコア

 前回は,68職業の学歴水準を測るスコアを計算してみました。高学歴の職業はどういうものかについて,目星がついたかと思います。

 この記事がウケているようですので,調子に乗って,もうちょっと深めてみましょう。前回は,『就業構造基本調査』のデータを使って,職業中分類(68職業)の学歴水準スコアを出したのですが,基幹統計の『国勢調査』では,もっと細かい職業小分類のデータも得ることができます。

 下記サイトの表13に,2010年の職業小分類と学歴のクロスが出ています。
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_toGL08020103_&tclassID=000001050829&cycleCode=0&requestSender=search

 性別の影響を除くため,男性に対象を絞りましょう。年齢も統制したいところですが,職業小分類では,年齢まではコントロールできません。今回の分析対象は,15歳以上の各職業の男性就業者です。

 まず全職業の就業者でみると,最終学歴が判明する者は約3058万人。学歴の内訳は,①小・中卒が11.2%,②旧中・高卒が45.4%,③短大・高専卒が10.0%,④大学・大学院卒が33.4%となっています。高齢者も含みますので,高卒が最も多くなっています。昔は,大学進学率は低かったですので。

 前回と同様,就業者の学歴分布をもとに,学歴水準の高低を測るスコアを計算しましょう。①に1点,②に2点,③に3点,④に4点を与えると,全職業の男性就業者の学歴スコアは,以下のようになります。

 {(1×11.2)+(2×45.4)+(3×10.0)+(4×33.4)}/100.0 = 2.656点

 このスコアを,細かい小分類の職業別に計算してみました。231の職業のスコアです。高い順に並べたランキング表を作ってみましたが,長くなりますので,2つに区切ることにします。まずは上位半分,1位から116位までです。


 医師や教員の学歴スコアが高くなっています。これらの職業には大卒学歴が要るので,大卒・大学院卒のスコア(4点)に近くなっています。

 なお『国勢調査』では,大卒と大学院卒のカテゴリーが同一になってますので,院卒の割合はスコアに反映されていません。そのため,研究者や大学教員のスコアは低く出ています。

 コメントは省いて,今度は残りの半分,117位から231位までです。


 以上です。先に述べたように,年齢を統制していませんので,各職業の年齢構成の影響が入っていることに留意してくださいまし。

 『国勢調査』では,西暦が「0」の年の大調査にて,対象者の最終学歴も調査されます。今度は2020年調査ですが,この時には,「大学院卒」というカテゴリーができるのかな。今では「大学・大学院卒」というようにまとめられてますが,大学院進学率が高まっているので,大卒と院卒が分離されることになると思います。そうしたら,もっと精緻に学歴スコアを出せるでしょう。

 細かい小分類でみた,職業別の学歴レベルの比較です。参考資料として,掲載しておきます。

2017年1月6日金曜日

職業別の学歴水準スコア

 今週は火曜から木曜にかけて更新をサボったので,今日2本目の記事を投稿しましょう。

 主題は,タイトルの通りです。職業によって年収は違いますが,学歴水準も異なります。医師のように,高度な職務の遂行上,長期にわたる学び(高学歴)が必要な職業もあれば,そうでない職業もあります。

 そういう機能上の必要がなくとも,自分たちの職業の威信を保持するため,参入資格として高学歴を求めている職業もあります(コリンズ)。2012年の中教審答申で,教員志望者には修士の学位をとらせようという案が出されましたが,これは,教える知識内容の高度化というような,機能上の必要ゆえにあらず。今時,保護者の多くが大卒なので,教員の学歴水準を一段高くして,箔をつけようというだけのこと。

 理由はどうであれ,職業によって学歴水準が大きく違うことは,誰もが知っているでしょう。品のない作業ですが,現実を統計で可視化してみましょう。

 毎度使っている総務省『就業構造基本調査』から,それぞれの職業従事者の学歴構成を知ることができます。年齢と性別の影響を除くため,働き盛りの35~44歳男性に限定して,職業別の学歴構成のデータを採取しました。ソースは,下記サイトの表15です。
http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_toGL08020103_&tclassID=000001048178&cycleCode=0&requestSender=search

 たとえば,教員と介護サービス従事者の学歴構成は,以下のようになっています。


 右欄の構成比をみると,やはり違うものですねえ。教員は9割上が大学ないしは大学院を出ていますが,介護職では高卒が43.8%と最も多くなっています。

 この分布をもとに,学歴水準の高低を測るスコアを出してみましょう。中卒には1点,高卒には2点,専門卒には3点,短大・高専卒には4点,大卒には5点,院卒には6点のスコアを与えます。この場合,教員の学歴スコアは,以下のようにして出されます。

 {(1×0.1)+(2×3.3)+(3×2.3)+(4×1.2)+(5×64.2)+(6×28.9)}/100.0 = 5.126点。

 教員は大半が大卒以上なので,5点を超えます。対して介護職の学歴スコアを同じやり方で出すと3.110点で,教員よりもかなり低くなっています。

 このやり方で,68の職業(中分類)の学歴水準スコアを計算してみました。以下に掲げるのは,その一覧表です。


 スコアが最も高いのは研究者の5.533点で,最も低いのは包装従事者の1.925点となっています。研究者になるには,大学院卒の学歴が要りますからね。

 それに次ぐのは医師で,3位は先ほどみた教員です。赤字は,スコアが4.5点を超える職業なり。法務従事者や記者・編集者なども,屈指の高学歴の職業です。

 スコアが高い順に並べたランキング表も載せておきます。


  これは学歴ですが,年収なんかはどうなのかなあ。教員は学歴は3位ですが,年収のランクはかなり下になるのでは。

 学歴と収入は完全にリニアに相関するのではなく,インテリでも稼げない職業もあり。教員はその典型で,戦前期では待遇が悲惨を極めていたことはよく知られています。今述べたことは,社会学でいう「地位の非一貫性」という概念に通じます。

 職業別の学歴水準の測定作業でした。